Search ConsoleのInternational Targetingは言語だけで決めず国ごとに役立つURLを分ける

Search ConsoleのInternational Targetingで国を指定する前に、そのURLが一つの国だけで役立つのかを決めます。同じ言語を使う人すべてへ向けたpageを、一国にだけ向ける設定へ寄せる必要はありません。言語、国、営業できる地域、通貨、配送、問い合わせ先は別の条件です。最初に、どのURLを誰に見せたいのかを分けます。

Googleは、多地域siteを扱う場合、country code top-level domainやWebmaster Toolsのgeotargetingなどを国との関連を判断する要素として使うと説明しています。同じpageが複数の国を対象にする場合は、特定の国へgeotargetingを設定する意味がないこともあります。International Targetingの画面は、事業の営業地域を作る画面でも、翻訳の代わりでもありません。

言語と国は同じ条件ではない

日本語で書かれたpageがあるからといって、日本だけを対象にするとは限りません。英語のpageも、特定の一国だけへ向ける場合と、複数の国の読者へ向ける場合があります。国を決めるときは、読者が使う言語ではなく、そのpageで提供する商品、service、配送、価格、問い合わせ、契約の条件がどの国に向くかを確認します。

説明用の仮例として、日本と海外の取引先へ部品を案内する製造業者を考えます。日本語のpageには国内向けの納期と問い合わせ先を載せ、英語のpageには複数国の取引先へ共通する製品仕様を載せます。この英語pageへ一つの国を指定すると、ほかの国の読者も想定している内容と設定が食い違うことがあります。反対に、特定の国だけに配送し、その国の通貨、税、連絡先、利用条件を載せたpageなら、国を対象にする理由を説明できます。

この違いを曖昧にしたまま、domain全体を一国へ向けると、国際的に使う資料pageや採用pageまで同じ扱いになります。domain、subdomain、directory、個別pageのどの単位で内容と対象地域が分かれているかを先に見ます。URLを分けていないのに、設定だけで国ごとの案内を作ろうとしません。

営業できる地域も、検索で見せたい国と同じとは限りません。海外から問い合わせを受けても、販売や保守を引き受けられないなら、その条件はpageに書きます。International Targetingの設定を替えたことと、海外対応を始めたことは別です。検索から来た人が、対応できるかをpageで判断できることを優先します。

country targetingとhreflangの役割を分ける

country targetingは、siteまたはURLの範囲がどの国と関係するかを示す判断です。hreflangは、同じ内容を言語または地域別のURLで用意したときに、その対応を検索engineへ示すための指定です。どちらも国や言語に関わりますが、片方を付ければもう片方の設計が済むものではありません。

たとえば、日本語の会社案内、英語の会社案内、特定地域向けの販売pageが別URLにある場合を考えます。まず、各URLの本文がどの言語で書かれ、どの国または地域の読者に何を案内するかを決めます。次に、言語または地域が異なる同等のpageを対応させる必要があるなら、hreflangの相互指定を確認します。country targetingを一つ設定したからといって、翻訳pageの関係まで自動で示されません。

同じ言語のpageを国ごとに分ける場合も、URLごとの違いを本文で説明できるようにします。住所、通貨、配送、利用条件、問い合わせ先が同じで、pageの内容も同じなら、国だけを変えたURLを増やす理由を先に確認します。検索語を増やすために国別URLを量産すると、更新や案内の責任だけが増えます。国別に必要な情報があるからURLを分けるのかを決めます。

反対に、同じURLで複数国へ共通の内容を出すなら、読者が自分に適用される条件を判断できるようにします。対応地域を明記する、各国向けpageへのlinkを置く、問い合わせの前に対象外を示すなど、運用に合う方法を選びます。automatic redirectで国を推測し、読者やcrawlerを別pageへ送る前に、直接URLを開いた人にも内容へ到達できるかを確認します。

設定の前にURLと事業条件を表にする

International Targetingを使う前に、対象URLを一覧にします。各URLについて、本文の主な言語、想定する国または地域、実際に提供する商品またはservice、通貨や配送の条件、問い合わせ先、対応する別言語pageを記録します。URL単位で書くと、一つのdomainへ一律の設定を入れてよいかが見えてきます。

仮例の製造業者では、日本語の国内販売page、英語の製品仕様page、特定国向けの販売pageを別に並べます。国内販売pageは日本向けの条件を持ちます。英語の製品仕様pageは複数国で読む前提なら、国を一つに決めない選択肢があります。特定国向けの販売pageは、その国に対応する根拠を本文でも確認します。この整理をせず、英語だから海外、国内domainだから日本と決めません。

設定後は、検索結果の順位や流入がすぐ変わることを前提にしません。まず、対象URLへ意図した設定が入っているか、hreflangが必要なpageでは相互のURLと言語コードが合うか、page本文の条件が古くないかを確認します。Search Consoleの画面に設定が保存されたことと、読者に正しいpageが届くことは別です。

変更の責任も分けます。制作会社がURLとhreflangを実装し、広告や海外営業の担当者が対応地域を決め、domainの管理者がSearch Consoleの設定を持つことがあります。誰がどの国へ提供できると確認し、誰がsettingを替え、誰がpageを更新するかを決めます。制作を委託しても、海外で受ける注文や問い合わせの責任まで渡るわけではありません。

最初の一手は、対象にしたい国の名前ではなく、国ごとに違う利用条件を一つ書き出すことです。配送、通貨、対応地域、問い合わせ先のどれも違わないなら、国別の設定やURLが本当に必要かを見直します。設定を増やす前に、読者へ何を違えて案内するのかを決めます。