AdWordsのLocation Extensionsは住所と検索地点に合う事業所を表示する

Location Extensionsは、検索広告へ事業所の住所を付ける機能です。複数の事業所がある場合は、検索した人の場所や検索語に合う住所を選び、地図、距離、電話番号、経路案内へつなげられます。

ただし、住所を登録すれば、その周囲だけへ広告が配信されるわけではありません。誰を広告の対象にするかは地域設定が決め、広告へどの事業所情報を添えるかはLocation Extensionsが決めます。最初に、この二つを分けてください。

Location Extensionsは広告へ事業所情報を添える

GoogleのLocation Extensionsに関する公式説明では、事業所住所を広告へ動的に付け、利用者の場所または検索語に関連する事業所を表示すると説明されています。利用者の場所が分からない場合や、関連する住所がない場合は、住所なしで広告だけが表示されることもあります。

Location Extensionsには、住所を常に表示する保証はありません。広告が表示されたことと、住所が一緒に表示されたことを分けて確認します。

同じ「場所」に関する機能でも、配信対象、住所表示、距離表示、経路案内は別です。一つの数字にまとめず、それぞれの役割を確認します。

Google Placesの住所を広告へ使う前に正しさを確認する

事業所の主たる所有者は、AdWordsのキャンペーンをGoogle Placesのリスティングへ結び付けてLocation Extensionsを設定できます。複数住所の表示に関するGoogleの公式案内では、Google Placesのリスティングを使い、利用者の場所に関連する複数の事業所を表示できると説明されています。

連携前に、住所、電話番号、ウェブサイト、事業所名を一件ずつ確認します。支店を閉じたのに住所が残っていれば、広告から来た人を誤った場所へ案内します。電話番号が本社代表だけになっていれば、近い店舗を表示しても問い合わせ先が一致しません。

Google Placesの管理を制作会社へ任せても、事業所の移転、閉店、電話番号変更を知らせる責任は事業者に残ります。変更を誰が受け取り、Google Placesとサイトのどちらへ先に反映し、誰が広告表示を確認するかを決めてください。

利用者の場所と検索語から関連する事業所が選ばれる

モバイル検索とLocation Extensionsに関するGoogleの説明では、利用者の場所または検索語に基づき、最寄りの事業所住所を広告へ表示するとされています。住所を押すと、その周辺の地図を表示できます。対応する携帯端末では、事業所の電話番号も表示できます。

説明用の仮例として、同じ会社が新宿と横浜に事業所を持つ場合を考えます。横浜にいる人が一般的なサービス名で検索する場合と、東京にいる人が「横浜」を含めて検索する場合では、場所と検索語が指す地域が一致しません。どの住所が選ばれるかを、現在地だけから推測しないでください。

複数の住所がある場合は、各事業所に固有の電話番号と案内ページを用意すると、表示された住所とクリック後の情報を合わせやすくなります。すべてを一つの会社案内ページへ送るなら、選ばれた事業所の住所、営業時間、電話番号をすぐ確認できる構成にします。

距離表示と半径による配信は役割が違う

hyperlocal distance markerは、利用者が事業所からどれだけ離れているかを広告へ示す表示です。これに対し、location extensions targetingは、登録した事業所の周囲へ半径を設定し、その範囲を配信対象や入札単価調整へ使います。

距離が広告へ表示されたからといって、その距離だけを対象に配信しているとは限りません。反対に、事業所の周囲へ半径を設定しても、すべての広告に距離が表示されるとは限りません。

Location Extensionsを使った地域別の入札に関するGoogleの公式案内では、事業所の周囲に半径を指定し、その対象へ入札単価調整を設定できると説明されています。半径を狭くする前に、実際に対応できる営業地域と、地域別の問い合わせ結果を確認してください。事業所に近いという理由だけで、すべての検索が来店や問い合わせにつながるとは限りません。

Ad Preview Toolで場所を変えて住所と距離を確認する

自分で検索を繰り返すと、余分な表示回数が記録され、利用者の場所による違いも確かめにくくなります。GoogleのAd Preview Toolに関する説明では、表示回数やクリックを増やさず、場所、端末、通信事業者を指定して広告を確認できるとされています。

緯度と経度を指定すれば、特定の場所で事業所住所が表示されるか、hyperlocal distance markerが見えるかを確かめられます。次の三地点を変えて比べます。

1. 事業所の近く
2. 営業地域の端
3. 営業地域の外

検索語は同じにし、表示された住所、電話番号、距離、地図のリンク先を記録します。次に、場所を同じにして検索語へ地名を加え、選ばれる事業所が変わるか確認します。場所と検索語を同時に変えると、どちらが表示へ影響したか分かりません。

Google Mapsへの表示には検索パートナーの設定も関わる

Google Mapsの検索広告に関する公式案内では、Location Extensions付きの検索広告が地図上や検索欄の下へ表示される場合があり、Google Mapsへ表示するにはキャンペーンで検索パートナーを含める必要があると説明されています。

Google Mapsアプリでは、住所、電話番号、写真、レビューなどの事業所情報を確認し、経路案内や電話へ進めます。Location Extensionsを付けただけでは足りず、モバイル端末と検索パートナーを対象にしているかも確認します。

地図上の表示を求める場合も、表示の有無だけで判断しません。住所を開いた操作、経路案内、電話、サイトへのクリックは別の行動です。経路案内を開いた人が、実際に来店したとは限りません。

一事業所で住所から来店確認までを通す

最初は一つの事業所を選び、Google Placesの住所、電話番号、ウェブサイト、営業時間を確認します。次にLocation Extensionsへ結び付け、Ad Preview Toolで事業所の近くと営業地域の端から表示を比べます。

配信後は、広告のクリック、住所や経路案内への操作、電話、サイト上の問い合わせ、店頭で確認できた来店を分けて記録します。経路案内が増えても来店が増えないなら、入札単価を上げる前に、地図上の位置、営業時間、駐車場や入口の案内、店頭での記録方法を確かめます。

住所の登録と広告設定を終えることが目的ではありません。検索した人へ正しい事業所を示し、その先の電話、問い合わせ、来店を事業者が確認できる状態までを一つの運用として設計してください。