• Google My BusinessはGoogle検索、Google Maps、Google+の事業者情報を一つにまとめる

Google My BusinessはGoogle検索、Google Maps、Google+の事業者情報を一つにまとめる

公開日: 執筆:佐藤

Google My Businessは、会社や店舗の情報をGoogle検索、Google Maps、Google+へ出すための無料の管理サービスです。名称や連絡先などの基本情報を一つの場所から更新し、写真、Google+の投稿、レビュー、利用状況もまとめて扱えます。

ただし、管理画面が一つになっても、自社サイトまで不要になるわけではありません。Google My Businessは見つけてもらい、連絡や来店へ進んでもらうための入口です。詳しい商品情報、サービス条件、問い合わせ方法の正本は、自社で所有するサイトに置きます。

Google検索、Google Maps、Google+へ同じ事業者情報を出す

Google My Businessでは、事業者情報を一つの管理画面からGoogle検索、Google Maps、Google+へ反映できます。Google My Businessの公式発表では、情報更新のほか、写真と店内のvirtual tour、Google+ページからの告知、レビューへの対応、Insights、AdWords Expressとの連携が示されています。

管理対象は一つでも、利用者が見る場所と目的は同じではありません。

表示先 利用者が確かめること 事業者がそろえること
Google検索 事業名、連絡先、公式サイトへの入口 自社サイトと食い違わない基本情報
Google Maps 場所と訪問の手掛かり 所在地を含む事業者情報
Google+ 写真、告知、利用者とのやり取り 更新する内容と担当者

一つの画面で変更できることと、三つの表示先で同じように見えることは別です。更新後は、管理画面だけで完了とせず、検索結果、地図、Google+ページをそれぞれ確認します。

最初に基本情報の正本を決める

更新を始める前に、事業者が正しいと認める情報を一つにまとめます。少なくとも、事業名、所在地、電話番号、公式サイトのURLは、どの媒体へ出す場合も同じ正本から写します。

たとえば、移転後に自社サイトだけを直し、Google Mapsの所在地を残せば、利用者は古い場所へ向かうかもしれません。反対に、Google My Businessだけを直して自社サイトを残せば、検索結果から公式サイトへ進んだ人が判断できなくなります。

情報を管理する表には、次の四点を一組で残します。

  1. 公開する情報
  2. 正しい内容を決める人
  3. 更新する媒体
  4. 更新後に確認する人

制作会社へ入力作業を依頼しても、所在地や電話番号が正しいと判断する責任は事業者に残ります。ログイン情報と更新履歴を外部の担当者だけに持たせず、事業者側でも管理できる状態にします。

基本情報と写真や投稿を分けて運用する

基本情報は、頻繁に変えるものではありません。誤りをなくし、変更があればすべての表示先と自社サイトへ反映することが先です。

写真やGoogle+の投稿は、基本情報とは更新の周期が違います。新しい写真、催事、営業上の案内を追加できても、続ける担当者がいなければ止まります。始める前に、何を更新するか、誰が素材を用意するか、公開前に誰が確認するかを決めます。

情報 更新のきっかけ 確認先
事業名、所在地、電話番号、URL 移転、番号変更、サイト変更 Google検索、Google Maps、自社サイト
写真 店内や商品、設備の変更 Google My Businessと公開画面
Google+の投稿 告知する内容があるとき Google+ページ
レビューへの応答 対応すべき投稿を確認したとき Google上のレビュー表示

更新回数を増やすこと自体を目的にしません。利用者が連絡先を間違えず、必要な情報へ進めることを優先します。

レビューとInsightsは掲載情報の更新から分けて考える

Google My Businessでは、ウェブ上のレビューを確認し、Googleのレビューへ応答できます。レビューの件数や評価を所有することはできませんが、誰が確認し、どのような内容を誰へ回すかは決められます。

返答を急ぐあまり、事実確認前に断定したり、個人情報を公開したりしてはいけません。日常の確認担当と、苦情や判断を要する内容の責任者を分けます。

Insightsでは、利用者が事業者情報をどのように見つけ、操作したかを確認できます。AdWords Expressとの連携も用意されています。ただし、管理画面に数字が出ることと、問い合わせや来店が増えたことは同じではありません。

確認する目的を、次のように分けます。

  • 情報が見られているか
  • 公式サイトや連絡先へ進む行動があるか
  • 実際の問い合わせや来店へつながったか

最後の結果は、電話や問い合わせの記録など、事業者側の情報と照合します。Insightsだけで売上への効果を断定しません。

Places for Businessを使っている場合も表示を確認する

Googleは、Places for BusinessとGoogle+ Dashboardの利用者をGoogle My Businessへ移行すると案内しています。すでに事業者情報を登録している場合は、新しい登録を重ねる前に、現在の情報と管理できるページを確認します。

同じ事業者について複数の管理対象を作れば、どれを直すべきか分かりにくくなります。既存の情報があるときは、事業名と所在地、管理するアカウント、公開されているGoogle Maps上の情報を照合してから更新します。

Google My Businessへ移ったことだけで、検索結果で上位になるとは限りません。まず直すべきなのは、利用者を迷わせる情報の食い違いです。登録の有無と検索順位、表示回数と問い合わせ、管理作業と事業成果を分けて判断します。

自社サイトを情報の正本として残す

Google My Businessは、Googleの各サービスにある入口をまとめて管理する手段です。自社の詳細情報を置く場所までGoogleへ移すものではありません。

自社サイトでは、提供する商品やサービス、条件、問い合わせ方法を事業者の責任で掲載できます。Google検索やGoogle Mapsからサイトへ来た人が、同じ事業者だと迷わず確認できるように、事業名、連絡先、URLの表記をそろえます。

最初の一手は、自社サイト、Google検索、Google Maps、Google+に表示されている事業名、所在地、電話番号、URLを一枚の表へ書き出すことです。違いがあれば、新しい投稿や写真を増やす前に、正本を決めて修正します。

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